2024年最新版！企業向けBYODアプリ6選
企業が貸与する端末でなく、個人が所有する端末を業務に使うように職場の環境が急速に変化しています。BYODポリシーは従業員と企業の双方に利益をもたらします。従業員は自分の個人端末を使ってより快適に業務を行えますし、企業は専用の端末を購入するコストが不要になります。
70％以上の組織がBYODポリシーの施行を経て生産力が向上し効率が改善されたと報告しています。80%近い組織がBYODポリシーの施行に成功したということです。
企業でBYODポリシーを施行するにあたっては、BYODソフトウェアの選択が重要です。素晴らしいおすすめのBYODアプリをいくつかピックアップしましたので、ぜひご検討ください。
Part 1. BYODとはなにか？
BYODは「Bring Your Own Device（自分の端末を持ち込む）」の略です。BYODは、従業員が企業所有の端末のかわりに自分の個人端末を使うことを許可する施策を指します。従業員は自分の端末をBYODアプリを通じて企業のネットワークに接続し、必要な企業データに安全にアクセスすることができます。
スマートフォンにはじまりタブレット、ラップトップに至るまで、BYODは業務目的で個人端末を使用する際に従業員が従う必要のある一連のルールを定義します。従業員は、職場で個人端末から企業のネットワークに直接接続できるほか、ほかのオフィスや野外での業務でも遠隔で接続することができます。
BYODポリシーの主要な機能は以下のとおりです。
1. ソフトウェア:
BYODを使えば、IT管理者は従業員の個人端末を管理することができます。従業員が業務利用した個人端末から私的なデータを傍受されたり漏洩したりする心配をする必要がなくなるよう、企業はIT管理者がアクセス可能な許可やデータを指定し、従業員にその概要を伝えるべきです。
2. セキュリティ:
BYODはセキュリティの抜け穴から個人端末を保護することに焦点をあてています。その目的は、個人端末からアクセス可能なセンシティヴな企業のデータや情報を守ることです。
3. 許可:
すべての従業員が個人端末を通じて企業ネットワーク上のあらゆるものにアクセスする完全な許可をもつとは限りません。BYODは管理者が従業員が登録したデバイスに関して、それぞれの組織内での役職に従ったアクセス許可を割り当てます。
4. 監視と管理:
BYOD管理ソフトでは管理者が接続された端末の特定の側面、例えばインストールされたアプリや端末の使用状況などを監視することができます。管理者は遠隔で接続された端末を制御し、データの即時削除や強制インストール・アップデートなどを行うことができます。
5. 研修:
従業員は最初にポリシーやその規則・規準を学ぶ研修を受けます。予備的な研修も、企業のBYODポリシーにアップデートがあった場合には重要です。従業員は業務目的で個人端末を安全に使うために研修を受けるべきです。
Part 2. BYODの現状
BYODのコンセプトはパンデミック以前からすでに動き出していました。しかし、世界的に採用されるようになったのは、パンデミックが原因でしょう。企業はBYODポリシーの施行に消極的でしたが、状況に迫られて採用するようになったのです。
従業員は自分の家から個人所有する端末で仕事をしはじめました。オフィスでやっていたのとおなじように企業のネットワークに接続し、同僚といっしょに仕事をするようになったのです。
現在、BYOD史上は1000億円規模近くになっており、今後5年で2倍になる見込みです。80%以上の組織がBYODポリシーを施工し、その大半が50%以上の生産力急増を報告しています。
企業は従業員ごとに300ドルかかっていた費用をBYODプログラムに切り替えたおかげで削減しています。しかし、企業は以下のような理由から、BYODを適切に管理することをより意識する必要があります。:
セキュリティ: データ漏洩はBYODプログラムへの完全移行に企業が消極的になる主要な理由になっています。従業員向けのBYODプログラムの管理が必要な理由はここにあります。
生産性: BYODポリシーの施行は、適切な管理を行わない限り生産性向上に寄与しません。定期的なモニタリングや業務の合理化を通じて、生産性の低い活動が取り除かれ、自然と生産性が向上していくのです。
コラボレーション: 管理の行き届いたBYODポリシーは従業員が同僚とリモートで協働する助けになります。より密に繋がった労働力は、クリエイティヴなインプットや堅固な計画を通じて、個人的な発展や組織の成長をより早めることになります。
監視: 管理者は、接続されたBYOD端末のアプリ使用時間や端末使用状況のチェックと監視を行うことができ、従業員それぞれのパフォーマンスを細かく管理することができます。セキュリティの設定を変更することで特定の活動を制限し、端末が適切に使用されるようにすることもできます。
Part 3. BYOD管理ソフトウェア6選
BYOD管理ソフトウェアはあらゆる組織にとってBYODポリシーの適切な施行に必須であると述べてきました。BYODソフトウェアでは、BYODポリシーに従って管理者が従業員の個人端末を登録し、端末の監視・管理することができます。
一般的に、MDMを使用してBYODを管理すること、つまり適切なBYODモバイルアプリ管理を選択することが、内部で設計されたBYODポリシーを完璧に施工する重要なポイントです。
ここでは、幅広い機能をもつ最良の企業向けBYODアプリをピックアップして紹介します。
1Codeproof
Codeproofは包括的なBYODソリューションであり、生産性や共同作業、端末セキュリティに重きを置いています。このソフトではさまざまな方法で端末を準備し、登録することができます。管理者は登録端末をカテゴライズし、必要に応じて別々のポリシーを適用することができます。個人的、あるいはセンシティヴなデータはセキュリティとプライバシーのためにコンテナに格納されます。
Codeproofはまた、業務活動のセキュリティ向けにパスワードポリシーを効率的に適用することもできます。さらに、完全なセキュリティを備えた堅牢なEメール管理機能やライセンシング可能な企業アプリ管理、アクセスポイントを保護するVPN管理機能も備えています。管理者はアクセス許可を終了する際、接続された端末から重要と思われるデータを選択的に消去することが出来ます。
2Jamf Pro
もし職場でAppleの端末だけが使われている場合、Jamf Proはあなたの企業にうってつけのBYODソリューションです。接続されたすべてのApple端末をひとつのプラットフォームで効率的に管理することができます。Jamf Proは安全なアクセスと接続、広範囲なエンドポイントセキュリティ、ウェブフィルタリング、脅威の予防、そしてコンテンツフィルタリングを保証します。
管理者はアプリのライフサイクルを管理したり、、リモートアシスタントを提供したり、一覧を効率的に監視することができます。ゼロタッチ登録機能やセルフサービスでの登録、キオスクモード、また反復タスクの自動化といった機能も存在します。Jamf Proは、BYODプログラムに関心のある小規模・大規模いずれの組織にも最適なソリューションを提供しています。
3SureMDM
42GearsのSureMDMは、高度なBYODソリューションであり、企業がBYOD戦略をうまく取り入れる助けになってくれます。従業員は登録した端末から暗号化されたコンテナ経由で企業のリソースに安全にアクセスすることができます。管理者は登録した端末に対する完全な制御を行うことができ、必要に応じてデータを消去可能です。
メッセージや警告、通知をカスタマイズする機能も備えています。SureMDMは個人的なアプリやコンテンツが企業のアプリやデータと混乱してしまわないようにしてくれます。柔軟なセキュリティ機能と選択肢によって、専用のセキュリティポリシーが効率的に施行できます。SureMDMはすべてのプラットフォームに対応しており、AndroiやiOSからWindowsやMacOSまで利用可能です。
4Scalefusion
Scalefusionは人気のBYODソリューションであり、BYODポリシーの施行に焦点をおくだけでなく、現代的な職場環境のニーズにマッチした機能も提供します。ScalefusionはマルチプラットフォームなBYODソリューションであり、AndroidやiOSといったモバイル端末から、WindowsやMacOSといったコンピューターで利用できます。
従業員はコンテナを作成して業務アプリを個人的なアプリから安全に切り離すことが出来ます。Scalefusionは端末の統一性やセキュリティの側面を保守するためのさまざまなチェックやテストを備えています。企業はパスワードポリシーの施行や企業設定の管理、データリスクの軽減、安全なリモートワーク環境の確立を実施することができます。
5Miradore
Miradoreは、フルタイムだけでなくパートタイムの従業員にもBYODポリシーを適用可能な、多用途のBYODソリューションを提供します。この製品はリスク管理や生産性向上、コストの削減それぞれに同じくらい重きをおいています。端末設定から端末およびデータのセキュリティに至るまで、セキュリティポリシーを完璧に実行するためのたくさんの機能が搭載されています。
さらに、管理者は接続された端末のアプリやコンテンツをダッシュボードから素早く管理することができます。より高速な実行や定期的なチェックのために特定のタスクを自動化することもできます。加えて、データからレポートやグラフを生成することができ、パフォーマンスを検証したり、改善するのに役立ちます。
6Hexnode
Hexnodeに登録されているBYOD端末は100万を超えます。Hexnodeは機能が豊富なBYODソリューションであり、あらゆる企業が自社向けにカスタマイズしたBYODプログラムを効率的に実行することを助けます。コンテナ化やセキュリティ規準にはじまり、アプリやコンテンツの管理に至るまで、Hexnodeはあらゆる機能をひとつにまとめているがめ、企業はBYOD端末を管理し業務作業をスケールすることができます。
Hexnodeでは統一的なポリシー管理とゼロタッチ登録を簡単に行うことができます。ウェブフィルタリングを備えたキオスクモードも利用可能です。管理者はダッシュボードからアプリを複数のプラットフォームを横断して管理することができます。エンドポイント管理もリモートのトラブルシューティングのおかげで非常に簡単になります。HexnodeはAndroid、iOS、Windows、MacOSに加えてtvosにも対応しています。
Part 4. BYODセキュリティのためのTips
BYODポリシーの施行にあたって唯一のリスクはセキュリティです。そのため、組織はセキュリティ漏洩の可能性を低減するために一工夫する必要があります。BYODを使う歳のセキュリティリスクを低減するための覚えておくべきステップを紹介します。
1 退職の際のプラン
たいていのBYODポリシーは従業員の登録のためのステップを用意していますが、従業員の退職には対応していません。従業員が会社を去るにあたってなにをするべきか、明確な指示が必須です。特定のステップに従って、センシティヴな企業データや情報が端末から削除される必要がありますし、企業のリソースへのアクセスもできなくする必要があります。
2 研修への集中
セキュリティ漏洩のリスクは、従業員がセキュリティ規準に無頓着で、自分の端末で望ましくない行動をしてしまう場合に高まります。サイバー攻撃に対する意識向上キャンペーンや定期的なセキュリティ対策セッションを行って従業員を研修し、自分の端末でするべきことと避けるべきことを学んでもらう必要があるわけです。
3 企業データの定期バックアップ
接続された端末のセキュリティが破られた際、管理者は端末上のデータを遠隔で消去する必要があります。同様に、そうした端末が紛失もしくは盗難にあい、保管したデータにアクセス不能になった場合も、バックアップからデータを回復することができます。したがって、定期的なデータのバックアップはBYOD体制の重要な部分になっているのです。
4 最新のウィルス・マルウェア対策ソフトをインストールする
サイバー攻撃を行う者は、革新的なマルウェアを使って業務端末のセキュリティを突破し、企業のリソースへアクセスしようとします。それゆえ、企業は最上級で最新のバージョンのウィルス・マルウェア対策ソフトウェアに投資し、業務端末のセキュリティリスクを低減する必要があるのです。
5 端末の喪失に備える
端末の喪失などの予期しない状況に備えた適切な計画が必須です。計画は接続された業務端末が紛失もしくは盗難された場合に即時従うべきステップを明確に示しているべきです。これによって、遠隔で端末をロックし、データを除去することができます。
結論
BYODは現代の企業ポリシーの重要な部分を占めるようになっており、従業員はそれによって自分の個人端末を業務目的で使用できるようになります。企業な最良のBYODアプリケーションを採用して自社のBYODポリシーを施行し、端末の安全や、センシティヴな企業データのセキュリティを確保する必要があります。
ここまで、BYODの主要な機能やBYODを管理する理由、世界でのBYODの現状を紹介してきました。もっとも重要なのは、おすすめのBYODアプリを紹介したことです。どのよな企業も、BYODポリシーを適切に、安全に施行できるようになります。
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